投信で効果的な資産運用を

小額で投資できることは投信のメリットのひとつですが、これが欠点にもなります。小額でも大丈夫ですが、ロットが小さい資金でも、大規模な資金でも、管理コストはほとんど変わりがありません。したがって手数料などの体系は、小額投資には不利になってしまいます。株式のアクティブ系投信では、一般的に小額投資の売買手数料は３％程度に設定されていますが、１億円を超える資金の場合には、この手数料は１％程度まで下がります。

投資対象を分散することによるメリットは、「ひとつの投資対象の価格が下がっても、他の投資対象は値上がりして、トータルではプラスになる」といった状態のことを言います。適当に分散させて、「ひとつの投資対象が値下がりしたら、分散させていた別の投資対象も下がってしまって、トータルではマイナスになってしまった」となったのでは、分散させている意味がありません。たとえば、日本の株式と外国債券の場合は、一般的に相関関係は低いので、この場合は分散させる意味があります。

投資というものは、価格変動のリスクが少なからず付いて回ります。たとえ専門家が運用したとしても、市場全体の動向に勝つことは相当難しいことです。株式市場全体が冷え込んでいる場合には、どんなに銘柄選別がうまくても、それほど市場の平均から乖離した実績が残せるわけではありません。専門家でも市況には勝てないものなのです。株式の場合には、近年、会社情報開示への姿勢が積極的なものになってきています。しかも、インターネットの発達によりこれらの情報は個人の投資家でも簡単に手に入れることができます。